dodaチャレンジで断られた！？断られた理由と対処法/難しいと感じた体験談

dodaチャレンジで断られた！？断られた理由や断られる人の特徴について解説します

dodaチャレンジを利用しようとしたけれど、「登録後に求人を紹介してもらえなかった」「サポート対象外と言われてしまった」といった経験をされた方もいるかもしれません。

実際、ネット上では「断られた」という口コミや体験談もちらほら見かけますが、それにはいくつかの理由や背景があります。

決して本人に問題があるわけではなく、求人のタイミングや条件のミスマッチ、あるいはサービスの特性によるものが多いのです。

ここでは、なぜdodaチャレンジで断られることがあるのか、その具体的な理由や、断られやすいケースの特徴について丁寧に解説していきます。

自分が当てはまりそう…と不安な方も、この記事を読むことで「何を見直せばいいのか」「他にできることはあるのか」が見えてくるかもしれません。

前向きな気持ちで次に進むためのヒントになれば嬉しいです。

状況が不安定で、就労が難しいと判断される場合（まずは就労移行支援を案内されることがある）

dodaチャレンジでは、働く意欲があっても「今すぐの就労は難しいかもしれない」と判断されるケースもあります。

たとえば、体調の波が大きくて安定して通勤できるかどうか分からない、日常生活のリズムが整っていない、といった状況がある場合には、まずは「就労移行支援」を案内されることがあります。

これは、すぐに否定されたということではなく、「今はその時期じゃないかもしれない」という優しい判断でもあるんですね。

無理に就職を進めるより、しっかり準備を整えてからの方が、長く働き続けられる確率が上がります。

焦らず、自分のペースで進めていくことがいちばん大切です。

断られる理由３・面談での印象・準備不足が影響する場合

dodaチャレンジでの面談後に「求人紹介が来なかった」「選考に進めなかった」と感じたとき、その理由のひとつに“面談時の印象や準備不足”があるかもしれません。

面談はあなた自身の強みや希望を伝える大切な機会ですが、緊張や不安からうまく話せなかったり、事前準備が不十分だった場合には、アドバイザーに本来の魅力が伝わりきらないことがあります。

また、配慮が必要な点や過去の職場で困ったことなどを曖昧に伝えてしまうと、適切な求人マッチングが難しくなることも。

でも大丈夫です。

準備は、次回から丁寧に整えればいいんです。

例えば、事前に伝えたいことをメモにまとめておいたり、話しにくい内容を正直に共有する勇気を持つことが、結果に大きく影響します。

面談は評価される場ではなく、「信頼関係をつくる場」です。

自分らしく臨めるよう、焦らず整えていきましょうね。

障がい内容や配慮事項が説明できない

dodaチャレンジの面談では、自分の障がいの特性や、働くうえで必要な配慮について話す場面があります。

ここでうまく説明できないと、アドバイザーが適切な求人を提案しづらくなってしまうんです。

「この業務は大丈夫だけど、長時間は難しい」「こんな配慮があると働きやすい」といったことを、事前にある程度整理しておくとスムーズです。

もちろん、完璧である必要はありませんが、「何に困っているのか」「何ができるのか」が曖昧すぎると、企業への推薦も難しくなってしまうので、少しずつでいいので言葉にしていく練習をしておくのがオススメです。

どんな仕事をしたいか、ビジョンが曖昧

面談で「どんな仕事がしたいですか？」と聞かれたとき、「何でもいいです」と答えてしまうと、アドバイザーも求人の方向性がつかめず、提案が難しくなってしまいます。

「特に希望がない」というより、「自分でもわからない」という方も多いと思いますが、だからこそ、「これは避けたい」「この働き方は合っていそう」といった、自分の中での小さな希望を見つけておくことが大切です。

完璧なキャリアプランがなくても、「どんな風に働けたらいいか」という気持ちが見えてくると、マッチする求人が見つかりやすくなりますよ。

職務経歴がうまく伝わらない

これまでに働いた経験があっても、それをうまく伝えられないことで、dodaチャレンジでのマッチングがうまくいかない場合があります。

たとえば、「どんな業務をしていたか」「どんなことが得意だったか」を漠然としか説明できないと、アドバイザーも企業にアピールする材料を見つけづらくなってしまうんですね。

もし話すのが苦手な方は、事前に簡単なメモを用意しておくだけでも違います。

経験が浅くても、真剣に取り組んできたことが伝われば、それだけで十分なアピールになります。

焦らず、できる範囲で整理してみましょう。

断られる理由４・地方エリアやリモート希望で求人が少ない

dodaチャレンジを利用していて、「なかなか求人が紹介されない」と感じる方の中には、地方にお住まいだったり、リモート勤務を希望しているケースもあります。

実はこの条件が、求人紹介を受けにくくなる一因になることもあるのです。

というのも、dodaチャレンジに限らず、障がい者雇用の求人は大都市圏に集中している傾向があるからです。

また、リモート勤務は人気が高い一方で、企業側の受け入れ体制がまだ整っていないことも多く、求人数が少なめなのが現状です。

これはあなたのスキルや人柄の問題ではなく、あくまで“市場環境”の影響なんですね。

そのため、もし可能であれば通勤可能な範囲を少し広げてみたり、柔軟な働き方の相談をしてみると、ぐっと選択肢が広がることもあります。

理想を大切にしながらも、視野を広く持つことが、チャンスを掴むきっかけになるかもしれません。

地方在住（特に北海道・東北・四国・九州など）

dodaチャレンジは全国対応ではありますが、実際の求人状況を見ると、どうしても東京や大阪などの都市部に集中してしまう傾向があります。

そのため、北海道・東北・四国・九州といった地方エリアでは、紹介できる求人が限られてしまうことがあります。

「地元で働きたい」と思っても、そのエリアで障がい者雇用に積極的な企業がまだ少ないことが影響しているんですね。

そうした場合は、在宅勤務も含めて視野を広げてみると、選択肢が増えることもあります。

エリアを絞りすぎないことが、チャンスにつながることもあるかもしれません。

完全在宅勤務のみを希望している場合（dodaチャレンジは全国対応ではあるが地方によっては求人がかなり限定される）

最近ではリモートワークを希望する方も増えてきましたが、完全在宅勤務の求人は、まだまだ限られているのが実情です。

特に地方在住の方が「出社は一切できない」「通院があるので100％在宅がいい」と希望すると、どうしても紹介できる求人の幅が狭くなってしまいます。

dodaチャレンジでも在宅対応の求人はありますが、全国一律に充実しているわけではなく、エリアや職種によって差があります。

「在宅OK」にこだわりすぎず、たとえば「週1回の出社なら可能」といった柔軟なスタンスを持っておくと、より多くの選択肢に出会える可能性が広がっていきます。

断られる理由５・登録情報に不備・虚偽がある場合

dodaチャレンジに限らず、どんな就職支援サービスでも「登録情報の正確さ」はとても大切なポイントになります。

履歴書や職務経歴書に不備がある場合、確認のためのやりとりに時間がかかったり、場合によっては信頼性に疑問を持たれてしまうことも。

また、学歴や職歴、障がいの程度について事実と異なる情報を記載してしまうと、マッチングのミスにつながり、結果として「ご紹介できる求人がありません」と断られてしまう原因になります。

つい見栄を張りたくなる気持ちや、伝えづらさを感じることもあるかもしれませんが、あなたの状況を正確に伝えることが、最終的に自分を守ることになります。

どんな背景であっても、誠実に伝えることが信頼の第一歩。

サポートしてくれる担当者は、あなたの味方であることを忘れずに、自分らしく向き合っていくことが大切です。

手帳未取得なのに「取得済み」と記載してしまった

dodaチャレンジは、障がい者雇用枠での就職・転職を前提としたサービスなので、登録時には障がい者手帳の有無が重要なポイントになります。

中には「これから申請予定だけど、今は持っていない」という状態で、うっかり「取得済み」と記載してしまう方もいるようです。

でも、このような情報に不備があると、アドバイザーが正確なマッチングを行えなくなってしまい、結果的にサポートがストップしてしまうこともあります。

意図的でなくても、事実と違う情報があると信頼関係に影響が出てしまいますので、まずは正直な内容で登録することが大切です。

不安なことがあれば、最初から相談しておくと、よりスムーズに進められますよ。

働ける状況ではないのに、無理に登録してしまった

「今すぐには働けないけれど、とにかく登録だけしておこう」と思ってしまう気持ちもわかります。

でも、dodaチャレンジでは、基本的に「就労可能な状態」であることがサービス利用の前提になっています。

体調や生活のリズムがまだ整っていない状況で無理に登録してしまうと、面談後に「今はサポートが難しい」と判断されてしまうケースもあります。

それは突き放すというより、あなたの心身の状態をきちんと尊重してくれている証拠でもあります。

まずは無理をせず、自分に合ったペースで準備を整え、タイミングが来たら改めて利用するという選択も大切にしてほしいなと思います。

職歴や経歴に偽りがある場合

職歴やスキルについて、少しでも良く見せたい気持ちは誰にでもあるもの。

でも、事実と異なる情報を伝えてしまうと、あとでズレが生まれてしまい、結果的に自分を苦しめることにもなりかねません。

dodaチャレンジでは、あなたの過去の実績だけでなく、これからどう働いていきたいか、どんな環境が合っているかを一緒に考えてくれるサービスです。

だからこそ、職歴や経歴は正直に伝えて、自分に合ったサポートを受ける方が、長い目で見てずっと安心できます。

無理に取り繕う必要はありませんし、ありのままのあなたでしっかり向き合ってくれる体制が整っていますよ。

断られる理由６・企業側から断られるケースも「dodaチャレンジで断られた」と感じる

不採用は企業の選考基準によるもの

dodaチャレンジで求人に応募したあと、不採用になってしまうと、「dodaチャレンジで断られた」と感じてしまう方もいるかもしれません。

でも、実際には選考の結果を出しているのは企業側であり、dodaチャレンジはその間に入ってサポートをしている存在なんですね。

企業ごとに選考基準は異なりますし、タイミングやポジションの都合によって採用が難しくなることもあります。

それは決してあなたの価値を否定されたわけではなく、「今回はご縁がなかった」ということ。

アドバイザーは、その結果をもとに「次はどう進めていこうか」と一緒に考えてくれますので、落ち込まず、前向きに気持ちを切り替えていくことが何より大切です。

dodaチャレンジで断られた人の体験談/どうして断られたのか口コミや体験談を調査しました

体験談１・障がい者手帳は持っていましたが、これまでの職歴は軽作業の派遣だけ。

PCスキルもタイピング程度しかなく、特に資格もありません。

紹介できる求人がないと言われてしまいました

体験談２・継続就労できる状態が確認できないため、まずは就労移行支援などで安定した就労訓練を』と言われてしまいました。

体験談３・精神疾患で長期療養していたため、10年以上のブランクがありました。

dodaチャレンジに相談したものの、『ブランクが長く、就労経験が直近にないため、まずは体調安定と職業訓練を優先しましょう』と提案されました

体験談４・四国の田舎町に住んでいて、製造や軽作業ではなく、在宅でのライターやデザインの仕事を希望していました。

dodaチャレンジからは『ご希望に沿う求人はご紹介できません』といわれました

体験談５・これまでアルバイトや短期派遣での経験ばかりで、正社員経験はゼロ。

dodaチャレンジに登録したら、『現時点では正社員求人の紹介は難しいです』と言われました

体験談６・子育て中なので、完全在宅で週3勤務、時短勤務、かつ事務職で年収300万円以上という条件を出しました。

『ご希望条件のすべてを満たす求人は現状ご紹介が難しいです』と言われ、紹介を断られました

体験談７・精神障がい（うつ病）の診断を受けていますが、障がい者手帳はまだ取得していませんでした。

dodaチャレンジに登録を試みたところ、『障がい者手帳がない場合は求人紹介が難しい』と言われました

体験談８・長年、軽作業をしてきたけど、体調を考えて在宅のITエンジニア職に挑戦したいと思い、dodaチャレンジに相談しました。

『未経験からエンジニア職はご紹介が難しいです』と言われ、求人は紹介されませんでした

体験談９・身体障がいで通勤も困難な状況で、週5フルタイムは無理。

短時間の在宅勤務を希望しましたが、『現在ご紹介できる求人がありません』と断られました

体験談10・前職は中堅企業の一般職だったけど、今回は障がい者雇用で管理職や年収600万以上を希望しました。

dodaチャレンジでは『ご紹介可能な求人は現在ありません』と言われました

dodaチャレンジで断られたときの対処法について詳しく紹介します

dodaチャレンジは障がい者向けの就職支援サービスとして有名ですが、「求人を紹介できません」と断られることも珍しくありません。

でも落ち込まなくて大丈夫。

これは「今の自分に合った求人がなかった」というだけで、あなたに価値がないという意味ではありません。

むしろ、今できることを少しずつ積み上げることで、次のチャンスにつながる可能性が広がります。

ここでは、dodaチャレンジで断られた場合の具体的な対処法について、状況別に詳しく紹介していきます。

スキル不足・職歴不足で断られたとき（職歴が浅い、軽作業や短期バイトの経験しかない、PCスキルに自信がないなど）の対処法について

スキルや職歴がまだ十分でない場合、「紹介できる求人がありません」と言われることがあります。

でも、それは可能性の終わりではなく「準備期間の始まり」。

ここから少しずつスキルや経験を積み上げれば、未来の選択肢は確実に広がっていきます。

学び直しや就労支援を上手に活用して、焦らず自分のペースで前進していきましょう。

ハローワークの職業訓練を利用する/ 無料または低額でPCスキル（Word・Excel・データ入力など）が学べる

職歴が浅くPCスキルに不安がある方には、ハローワークの職業訓練がぴったりです。

WordやExcelの基本操作、ビジネスマナー、データ入力など、就職に役立つ実践スキルを無料または低価格で習得できるため、経済的な負担も少なく、ステップアップしやすい環境です。

また、職業訓練は「就労意欲がある証拠」として企業や支援機関からも評価されやすくなりますよ。

まずはお住まいの地域のハローワークに相談して、自分に合う講座を探してみましょう。

就労移行支援を活用する/実践的なビジネススキル、ビジネスマナー、メンタルサポートも受けられる

障がいをお持ちの方で、継続的なサポートが必要な場合は「就労移行支援事業所」の利用がおすすめです。

ここでは、PC操作や軽作業の訓練だけでなく、ビジネスマナーや報連相など社会人として必要なスキルを実践的に学べます。

また、メンタル面の不安にも専門スタッフが寄り添ってくれるため、安心して通い続けられる環境が整っています。

数ヶ月〜1年ほどの通所で、安定した生活リズムや職場対応力が身につくのも大きなメリットです。

資格を取る/MOS（Microsoft Office Specialist）や日商簿記3級があると、求人紹介の幅が広がる

「スキル不足」と言われてしまった場合、資格取得はとても効果的な手段になります。

事務職を目指すなら、MOS（Microsoft Office Specialist）はWordやExcelのスキルを証明できる資格として企業からの評価も高く、採用時の安心材料になります。

経理職や経理補助を希望するなら、日商簿記3級を持っていると応募できる職種の幅がグンと広がります。

独学でも取得可能ですし、職業訓練で資格取得をサポートしてくれる講座もあるので、気軽に挑戦してみてくださいね。

ブランクが長すぎてサポート対象外になったとき（働くことへの不安が強い、数年以上の離職や療養機関があるなど）の対処法について

「長い間働いていなかった」「体調を崩して療養していた」という理由で、紹介対象から外れてしまうことがあります。

ですが、それもただの“今の状態”にすぎません。

ブランクがある方でも、段階的にリズムを整えていくことで働く力はしっかりと戻ってきます。

焦らず、小さな成功体験を積み重ねていくことが鍵です。

就労移行支援を利用して就労訓練をする/毎日通所することで生活リズムを整え、安定した就労実績を作れる

ブランクが長くなると、まずは「働く準備」に重点を置く必要があります。

その点で就労移行支援は非常に有効です。

毎日決まった時間に通所することで、生活リズムが自然と整い、職場復帰の基礎体力や集中力が養われます。

さらに、軽作業やPC作業を通じて「働ける自分」という実感も得られやすく、自信にもつながります。

支援スタッフの手厚いフォローもあるので、初めてでも安心して取り組めますよ。

短時間のバイトや在宅ワークで「実績」を作る/週1〜2の短時間勤務から始めて、「継続勤務できる」証明をつくる

いきなりフルタイム勤務は不安…という方には、週1〜2回から始められる短時間のバイトや在宅ワークがおすすめです。

コンビニ、データ入力、清掃など、自分の体調や得意なことに合った仕事を選びましょう。

勤務を継続することで「この人は責任感を持って仕事を続けられる」という証明になります。

これは再びdodaチャレンジに登録する際にも非常に強力なアピール材料になります。

実習やトライアル雇用に参加する/企業実習での実績を積むと、再登録時にアピール材料になる

地域の障がい者就労支援センターや自治体の支援で実施されている企業実習やトライアル雇用制度も、ブランクがある方にはおすすめです。

実際の職場で数週間から数ヶ月働く経験を積むことで、「就労可能である」ことを実績として示すことができます。

仮にその企業に採用されなくても、実習経験が次

地方在住で求人紹介がなかったとき（通勤できる距離に求人が少ない、フルリモート勤務を希望しているなど）の対処法について

地方にお住まいの方は、通勤できる距離に求人が少なかったり、そもそも障がい者枠の求人が限られていたりと、dodaチャレンジから紹介がないというケースも少なくありません。

特にフルリモート希望となると、企業側も「経験者優遇」となることが多いため、最初から求人が見つからないことも…。

でも大丈夫。

今は働き方も多様化していますし、工夫次第でチャンスは広がります。

ここでは地方に住んでいて求人紹介が受けられなかったときの実践的な対処法を紹介します。

在宅勤務OKの求人を探す/他の障がい者専門エージェント（atGP在宅ワーク、サーナ、ミラトレ）を併用

dodaチャレンジで在宅求人が見つからなかった場合、他のエージェントを併用することで選択肢が広がります。

特に「atGP在宅ワーク」は、完全在宅を前提とした求人が多く、面接や業務もオンラインで完結する案件が豊富にあります。

「サーナ」や「ミラトレ」も障がい者雇用に特化しているため、地方からでも利用しやすいです。

複数のサービスを併用すれば、それぞれの非公開求人や異なるサポート方針を比較できるので、自分に合った働き方に出会える確率がぐっと高まります。

視野を広げて、まずは相談してみることから始めましょう。

クラウドソーシングで実績を作る/ランサーズ、クラウドワークスなどでライティングやデータ入力の仕事を開始

フルリモート希望の方におすすめなのが、クラウドソーシングの活用です。

ランサーズやクラウドワークスでは、ライティング・データ入力・簡単なアンケートなど、未経験でもできる仕事が多くあります。

初めは単価が低い案件が多いですが、納期を守る・丁寧な対応をすることで評価が付き、徐々にステップアップしていけます。

また、こうした実績は「在宅で業務を遂行できる証拠」として、後々企業やエージェントに伝える際の強みになります。

「まずは家で1件、納品してみる」…その一歩が大きな自信と経験につながりますよ。

地域の障がい者就労支援センターやハローワークに相談する/地元密着型の求人情報が得られる場合がある

地方での就職活動において大切なのが「地元の情報に強い窓口を活用すること」です。

就労支援センターやハローワークには、地域に根差した求人や、地元企業と直接連携している情報が多く、dodaチャレンジなどの全国規模のエージェントには出てこない求人が見つかる場合も。

障がい者専門の相談員がいることも多く、個別支援や模擬面接などのサポートも受けられるのが魅力です。

遠慮せずに相談してみると、「実は近くに良い求人があった」というケースも珍しくありませんよ。

希望条件が厳しすぎて紹介を断られたとき（完全在宅・週3勤務・年収◯万円など、条件が多いなど）の対処法について

「完全在宅で週3日、年収も〇万円以上がいい」といったように、希望条件が多いとdodaチャレンジから紹介を断られる可能性が高くなります。

これは決してあなたが悪いのではなく、「現在の市場にマッチする案件が少ない」というだけの話です。

そこで大切なのは、“理想に固執しすぎない柔軟性”。

ここからは、希望条件を見直すための具体的な対処法を紹介します。

条件に優先順位をつける/「絶対譲れない条件」と「できれば希望」を切り分ける

まずは、自分が出した希望条件を見直してみましょう。

その中で「これだけは絶対に譲れない条件（例：在宅勤務）」と「できればそうしたい希望（例：週3日勤務）」を分けて書き出してみるのがオススメです。

整理してみると、「意外と妥協しても大丈夫かも」と感じる条件が出てくることもあります。

全ての条件を叶えようとすると、マッチングする求人が極端に減ってしまいますが、優先順位をつけて整理することで、現実的かつ満足度の高い選択がしやすくなります。

譲歩できる条件はアドバイザーに再提示する/ 勤務時間、出社頻度、勤務地を柔軟に見直す

「紹介できる求人がありません」と言われても、あきらめずにもう一度アドバイザーに連絡してみましょう。

その際、「勤務時間は週3→週4なら可能です」「週1だけ出社も視野に入れてます」など、少しだけ譲歩した条件を提示するのがポイントです。

アドバイザーは企業との間を取り持ってくれる存在。

柔軟な姿勢を見せることで、企業側の印象も良くなり、別の求人が紹介されるケースもあります。

「全部の条件を下げる」のではなく「できる範囲の譲歩」で可能性がグッと広がりますよ。

段階的にキャリアアップする戦略を立てる/最初は条件を緩めてスタート→スキルUPして理想の働き方を目指す

すぐに理想の条件で働くことが難しい場合でも、「まずは実績を作って、少しずつ理想に近づく」という戦略も有効です。

たとえば、最初は週5の短時間勤務でスタートし、仕事に慣れてきたらスキルを積み、在宅勤務に切り替えたり、より年収の高い仕事に挑戦したりするなど、段階的にキャリアアップしていくのです。

一歩ずつ実績を積んでいけば、自信もつき、企業側の評価も上がっていきます。

今だけでなく「半年後、1年後の自分」を見据えて、長い目でステップアップしていきましょう。

手帳未取得・障がい区分で断られたとき（障がい者手帳がない、精神障がいや発達障がいで手帳取得が難航している、支援区分が違うなど）の対処法について

dodaチャレンジは障がい者雇用に特化したサービスのため、「障がい者手帳の取得」が基本条件となっています。

そのため、手帳を持っていない場合や、申請が難航しているケースでは求人紹介を断られることがあります。

特に精神障がいや発達障がいは、外見でわかりづらいため周囲に理解されにくく、申請そのものに踏み出せない方も少なくありません。

でも安心してください。

手帳がない＝働けない、というわけではありません。

ここからは、手帳未取得の方にできる対処法をいくつか紹介します。

主治医や自治体に手帳申請を相談する/ 精神障がい・発達障がいも条件が合えば取得できる

まず検討してほしいのが「手帳の申請」について主治医に相談してみることです。

精神障がいや発達障がいのある方も、一定の診断があれば手帳の取得が可能です。

申請には診断書や一定期間の通院歴が必要ですが、地域の福祉窓口や保健所で無料相談を受けられる場合もあります。

取得までに1〜2ヶ月かかることが多いですが、今後の選択肢を広げるためにも一歩踏み出す価値はあります。

無理のない範囲で主治医と話し合い、まずは申請への道筋を探ってみましょう。

就労移行支援やハローワークで「手帳なしOK求人」を探す/一般枠での就職活動や、就労移行後にdodaチャレンジに戻る

障がい者手帳がない方でも利用できる就職支援サービスもたくさんあります。

たとえば、就労移行支援の中には「手帳がなくてもOK」の事業所も増えてきました。

また、ハローワークでは一般求人に加えて、配慮を受けられる「準障がい者枠」といった柔軟な制度がある場合もあります。

一度就労移行支援などで実績を積んだ後、改めて手帳を取得し、再びdodaチャレンジに登録するというステップも十分可能です。

焦らず、今の状況に合ったサービスを選ぶことが成功への近道です。

医師と相談して、体調管理や治療を優先する/手帳取得後に再度登録・相談する

就職を焦るあまり、体調を崩してしまっては本末転倒です。

精神的な負担が大きい時期や、治療が安定していない場合は、無理に就職活動を進めず「今は休むことも仕事」と割り切ることも大切です。

主治医とよく相談し、治療を優先して安定した生活リズムを整えることが、将来的に良い就労につながります。

体調が整い、手帳の取得が済んだら、再びdodaチャレンジへ登録しても大丈夫。

今は「準備期間」として、自分をいたわる時間にしてあげてくださいね。

その他の対処法/dodaチャレンジ以外のサービスを利用する

dodaチャレンジで断られてしまったとしても、それで全ての道が閉ざされるわけではありません。

むしろ、就職支援サービスは一つに絞らず、複数併用するのが鉄則。

手帳がなくても使えるサービス、在宅ワーク向けのサービス、特定のスキルに特化した支援など、あなたに合う支援機関はきっとあります。

atGPやサーナなどの障がい者専門エージェントの中には、手帳未取得でも相談に乗ってくれるところもありますし、一般求人と並行して支援を受けることも可能です。

何より大切なのは、「一人で抱え込まない」こと。

どこかにきっと、あなたを必要としてくれる職場があります。

焦らず、少しずつ動いていきましょう。

dodaチャレンジで断られた！？精神障害や発達障害だと紹介は難しいのかについて解説します

dodaチャレンジは障がい者専門の転職支援サービスとして知られていますが、「精神障がいや発達障がいだと紹介されにくいのでは？」と不安に感じる方も多いようです。

実際、登録後すぐに「ご紹介可能な求人がありません」と返答されることもあり、そこで気落ちしてしまう方もいらっしゃるかもしれません。

ですが、それはあなたの能力や価値を否定しているわけではありません。

紹介が難しい背景には、障がい特性と求人内容のマッチングの問題、企業側の体制の問題など複数の要因があります。

ここではまず、身体障がいと精神・発達障がいの就職事情の違いをわかりやすく整理した上で、今後の対策や可能性について前向きに解説していきます。

身体障害者手帳の人の就職事情について

身体障がいのある方は、企業側にとって「見える障がい」であることが多いため、配慮の方法が明確にしやすく、比較的スムーズに採用につながるケースも少なくありません。

もちろん障がいの程度や部位によって状況は異なりますが、事務職やPC操作が中心の職種などでは求人も多く、採用実績が豊富な分、企業側も受け入れに慣れている傾向があります。

また、制度としても「合理的配慮」が明確に取りやすく、例としてバリアフリー設備や作業負担の調整が挙げられます。

通勤可能な距離や時間の制限がクリアできれば、比較的紹介に繋がりやすい環境と言えるでしょう。

障害の等級が低い場合は就職がしやすい

身体障がいの等級が比較的軽度である場合、求人の選択肢も広がります。

特に通勤に問題がなかったり、デスクワークが可能である場合は、企業側も特別な配慮が少なくて済むため、採用に前向きになることが多いです。

職務内容や業務量の調整も比較的柔軟に対応できるため、「まずはできることからスタート」という姿勢を企業側が取りやすい環境があります。

その結果、障がい者雇用枠でも一般職種に近い業務を任され、実力次第ではキャリアアップも可能です。

身体障がいのある人は、障がいの内容が「見えやすい」ことから、企業側も配慮しやすく採用しやすい傾向にある

身体障がいは視覚的に認識しやすいため、企業側も初期段階から対応策を想定しやすいです。

「通勤にエレベーターが必要」「トイレの位置に配慮が必要」など、具体的な要望を伝えやすいことで、お互いの不安が減り、円滑な雇用が実現しやすくなります。

視覚的な明確さがあるというだけで、採用プロセスの中で誤解や懸念が生まれにくくなり、結果的に早期就労に繋がることが多いのです。

企業側が合理的配慮が明確にしやすい（例：バリアフリー化、業務制限など）から、企業も安心して採用できる

バリアフリー対応や作業負担軽減といった対応は、企業の就労支援制度に組み込みやすく、身体障がいの方への配慮は比較的導入が進んでいます。

労働環境の整備も進んでおり、「何をすれば働きやすくなるか」が明確になっているため、企業としても安心して雇用に踏み切れるのです。

職場にエレベーターやスロープがあるか、席の配置をどうするかなど、具体的な配慮がしやすいというのは、非常に大きな安心材料となります。

上肢・下肢の障がいで通勤・作業に制約があると求人が限られる

一方で、歩行や移動に制限がある場合は、通勤に大きな制約が生じるため、リモート対応可能な企業や自宅近くでの勤務が求められることになります。

その分、求人の選択肢が限られることも事実です。

ただし、近年は在宅勤務やハイブリッド勤務が進んできており、条件が合えばそのような選択肢も検討できます。

通勤困難な方は、在宅でできる職務（例：データ入力、ライティングなど）に注力することで道が開けることもあります。

コミュニケーションに問題がない場合は一般職種への採用も多い

コミュニケーション能力に問題がなければ、一般職種への挑戦もしやすくなります。

たとえば営業事務やカスタマーサポートなど、他部署との連携が求められる職種でも、身体的な制約に影響されずに働けることから、採用されるケースも増えています。

対人対応が得意であれば、障がいの有無にかかわらず、活躍の場を広げていくことが可能です。

PC業務・事務職は特に求人が多い

身体障がいを持つ方の多くが、事務職やPC操作に関わる業務で活躍しています。

これらの職種は、業務の多くが座ったままで完結でき、作業環境も整えやすいのが特徴です。

また、求人の数自体も安定して多く、企業側も「採用しやすいポジション」として認識しているため、身体障がいのある方にとっては選択肢の幅が広がる分野でもあります。

特にExcelやWordのスキルがある方は重宝される傾向にあります。

症状の安定性や職場での継続勤務のしやすさが重視される

障がい者雇用の現場では、スキルや経験と同じくらい「症状の安定性」や「職場での継続勤務のしやすさ」が重視される傾向があります。

企業側は採用後に長く安定して働いてもらえるかどうかをとても気にしているため、たとえば通院頻度や日常生活での支障、服薬状況なども面接で丁寧に確認されることがあります。

これは評価というよりも、あなたにとって無理のない働き方ができるかどうかを見極める意味合いが強いです。

無理をして隠すよりも、できる範囲・配慮が必要なことを正直に伝えた方が、後々のトラブルも少なく済みます。

安心して長く働ける環境づくりは、企業とあなたの「共通のゴール」なのです。

見えにくい障がいなので、企業が「採用後の対応」に不安を持ちやすいのが現実

精神障がいや発達障がいなど、外見からはわかりにくい「見えにくい障がい」の場合、企業が採用をためらう理由のひとつに「採用後、どんな配慮をしたら良いのかわからない」という不安があります。

特に初めて障がい者を受け入れる企業では、想像がつかないことで過剰に心配してしまうケースもあります。

でも、これはあなたのせいではありません。

「見えにくい障がい」であることを前提に、丁寧に説明してあげることで、企業側も理解を深めてくれる場合が多いです。

「どんな場面で困るのか」「どんなサポートがあれば安心できるのか」などを具体的に伝えることで、お互いに安心してスタートできる関係が築けます。

採用面接での配慮事項の伝え方がとても大切！

障がいがあることを伝えるとき、特に重要なのが「配慮事項の伝え方」です。

ただ「配慮が必要です」と言うだけでは、企業はどう対応すればいいか分からず戸惑ってしまうことがあります。

そこで大切なのは、「どんな場面で困るのか」「それに対してどんな工夫があると助かるか」をセットで伝えることです。

たとえば、「朝の体調に波があるので、通院のある日は午後から勤務にしていただけると安定します」といったように、具体的かつ前向きな提案があると、企業側も安心して検討できます。

面接は不安な気持ちもあるかもしれませんが、「一緒に働くパートナーとしての信頼関係」を築く場と考えて、自分の言葉で丁寧に伝えてみてくださいね。

療育手帳（知的障害者手帳）の人の就職事情について

療育手帳をお持ちの方の就職事情は、手帳の等級や支援体制の有無によって大きく異なります。

就職活動を進めるうえで大切なのは、「今できること」と「どんな環境なら力を発揮できるか」を正しく把握することです。

知的障がいのある方の中には、福祉的就労からステップアップを目指す方もいれば、一般企業で活躍している方もいます。

自分に合った環境を見つけるためには、就労移行支援やハローワーク、民間の就職支援サービスを活用して、少しずつ選択肢を広げていくことが大切です。

焦らず、自分のペースでチャレンジすることが、結果として一番の近道になることも多いですよ。

療育手帳の区分（A判定 or B判定）によって、就労の選択肢が変わる

療育手帳にはA判定（重度）とB判定（中軽度）がありますが、この判定によって受けられる支援内容や就労の選択肢が変わってくることがあります。

たとえば、A判定の方は日常生活においても支援が必要な場面が多いため、まずは就労支援施設を利用して働くことが現実的な選択になることもあります。

一方、B判定の方は比較的自立度が高く、一般企業での就労を目指す支援を受けやすい傾向にあります。

どちらが良い・悪いという話ではなく、今の自分にとって無理のないスタート地点を選ぶことが何より大切です。

一歩ずつでも確実に前に進めるよう、自分に合った選択肢を見つけていきましょうね。

A判定（重度）の場合、一般就労は難しく、福祉的就労（就労継続支援B型）が中心

A判定を受けている場合、日常生活でもサポートが必要になることが多いため、一般企業での就職を目指すにはハードルが高く感じられることがあります。

そんなときは、就労継続支援B型といった「福祉的就労」の場が安心して働ける選択肢となります。

B型では、体調や能力に合わせたペースで作業ができ、専門スタッフがサポートしてくれる環境が整っています。

「就職＝一般企業でフルタイム」という固定観念にとらわれず、自分らしく働ける場所を見つけることが大切です。

まずは無理のない環境で「働く経験」を積み重ねることで、将来的な選択肢も少しずつ広がっていきますよ。

B判定（中軽度）の場合、一般就労も視野に入りやすい

B判定の方は、比較的生活の自立度が高いため、一般就労へのステップが取りやすいといわれています。

ただし、企業側とのマッチングや配慮事項の伝え方などが重要になるため、サポート体制を上手に活用することが成功のカギになります。

たとえば、就労移行支援を利用しながらビジネスマナーや面接対策を身につけていくことで、自信を持って就職活動に臨めるようになります。

また、実習や職場体験を通じて自分に合った働き方

手帳の種類	就職のしやすさ	就職しやすい職種	難易度のポイント
身体障害者手帳（軽度〜中度）	★★★★★★	一般事務・IT系・経理・カスタマーサポート	配慮事項が明確で採用企業が多い
身体障害者手帳（重度）	★★	軽作業・在宅勤務	通勤や作業負担によって求人が限定
精神障害者保健福祉手帳	★★	事務補助・データ入力・清掃・在宅ワーク	症状安定と継続勤務が評価されやすい
療育手帳（B判定）	★★★★	軽作業・事務補助・福祉施設内作業	指導・サポート体制が整った環境で定着しやすい
療育手帳（A判定）	★★	福祉的就労（A型・B型）	一般就労は難しく、福祉就労が中心になる場合が多い

障害者雇用枠と一般雇用枠の違いについて

就職活動を始める際、「障害者雇用枠」と「一般雇用枠」のどちらで応募するべきか、悩む方も多いのではないでしょうか。

それぞれの枠には明確な違いがあり、自分に合った働き方を選ぶうえでとても重要なポイントになります。

障害者雇用枠は、法律に基づいて整備されている制度であり、障がいのある方が安心して働ける環境を前提としています。

一方で一般雇用枠は、障がいの有無に関わらず、すべての人が同じ基準で選考される仕組みです。

どちらが正解ということはなく、自分の状態や希望する働き方に合わせて選ぶことが大切です。

以下で、それぞれの枠の特徴について詳しくご紹介しますね。

障害者雇用枠の特徴１・企業が法律に基づき設定している雇用枠

障害者雇用枠とは、企業が法律（障害者雇用促進法）に基づき設けている、障がいのある方を対象とした特別な採用枠のことです。

この枠で募集される求人は、業務内容や勤務時間、職場環境において、障がいの特性に配慮された形になっていることが多く、無理のない形で働けるように配慮されているのが特徴です。

企業にとっても、国からの助成や指導のもとで進められる制度なので、制度としての信頼性や安全性も高いです。

安定した環境で長く働きたいと考える方にとっては、大きな安心材料になりますね。

障害者雇用枠の特徴２・障害者雇用促進法により、民間企業は従業員の2.5%以上（2024年4月〜引き上げ）を障がい者として雇用するルールがある

2024年4月からの法改正により、民間企業に課せられる法定雇用率が2.5％へと引き上げられました。

これは、企業にとって“障がい者を雇用することが義務”であることをより明確に示すものです。

この法律により、障がいのある方に向けた求人は以前より増えており、特に大企業ではその枠がしっかり確保されている傾向があります。

雇用率の引き上げは、働きたいと考えている障がい者の方にとっては追い風となる制度改正です。

ただし、企業が義務として雇うという側面がある分、仕事内容や環境が合っているかの見極めもとても大切になります。

焦らず、自分に合う環境を探す姿勢が大事です。

障害者雇用枠の特徴３・障害をオープンにし配慮事項を明確に伝えた上で雇用される

障害者雇用枠での就職活動では、基本的に自分の障がいをオープンにしたうえで応募します。

その際、「どのような配慮が必要か」「どんな環境なら能力を発揮できるか」を企業に明確に伝えることが前提になります。

これは、無理なく働き続けるための大切なポイントです。

配慮事項を事前に共有することで、入社後に起きがちなギャップやトラブルを防ぐことができますし、企業側も安心して受け入れの準備ができます。

障がいを開示するのは勇気がいることですが、誤解なく理解してもらうことで、長く働ける関係を築きやすくなりますよ。

一般雇用枠の特徴１・障害の有無を問わず、すべての応募者が同じ土俵で競う採用枠

一般雇用枠は、障がいの有無を問わず、すべての応募者が同じ条件・基準で選考される枠です。

スキルや実績が重視されるため、即戦力としての能力が求められる場面が多くなります。

このため、一般雇用枠で応募する際には、障がいの内容によっては不利に感じることもあるかもしれません。

ただ、企業によっては配慮を申し出た場合に柔軟に対応してくれるところもあります。

自分の強みを活かしてバリバリ働きたいという思いが強い方や、障がいを開示したくないと考える方にとっては、一般枠が合っている場合もありますね。

一般雇用枠の特徴２・障害を開示するかは本人の自由（オープン就労 or クローズ就労）

一般雇用枠では、障がいのある方が自分の障がいを企業に開示するかどうかは、完全に本人の自由です。

これを「オープン就労」「クローズ就労」と呼びます。

オープン就労では障がいを伝えた上で採用されるため、ある程度の配慮を受けやすくなりますが、企業によって対応の差はあります。

一方クローズ就労は、障がいを伝えずに働くため、特別な配慮は受けられない代わりに、他の応募者とまったく同じ条件で競うことになります。

それぞれにメリット・デメリットがあるので、自分の状態や働き方の希望に合わせて選ぶことが大切です。

一般雇用枠の特徴３・基本的に配慮や特別な措置はないのが前提

一般雇用枠で採用される場合、企業は基本的に「健常者と同じ条件で働ける人材」として選考を進めます。

そのため、障がいがあることを開示しなければ、原則として特別な配慮やサポートは受けられないのが現実です。

仕事の内容も、業務量も、周囲のサポート体制も、健常者と同様と考えておいた方がよいでしょう。

もちろん、体力的・精神的な負荷が少ない職場もあるので一概には言えませんが、長く安定して働くには「無理をしないこと」が何よりも大切です。

配慮が必要な場合は、あらかじめ開示しておいた方が安心して働ける環境が整いやすくなりますよ。

年代別の障害者雇用率について/年代によって採用の難しさは違うのか

就職活動において、「年齢が上がると不利になるのでは？」という不安を持つ方も少なくありません。

実際に障害者雇用に関するデータを見ると、20代～30代の若年層が比較的採用されやすい傾向にある一方で、40代以降になると少しずつ採用率が下がっていくという報告もあります。

ただし、年齢だけで判断されるわけではなく、職歴やスキル、そして何よりも「働く意欲」が重要視される傾向にあります。

特に近年では、年齢に関係なく「マッチする人材を採用したい」という企業も増えてきており、年齢による不利は徐々に薄れてきている印象です。

年齢にとらわれず、自分の経験や魅力を前向きに伝えていく姿勢が何よりも大切ですね。

障害者雇用状況報告（2023年版）を元に紹介します

厚生労働省が発表した2023年の障害者雇用状況報告によると、障がい者の法定雇用率は過去最高を記録しており、企業の受け入れ意識も年々高まってきています。

20代の若年層では新卒採用枠を活用した就職が目立ち、30代はキャリアを活かした職種への転職が中心。

一方で、40代以降では経験や落ち着きが評価される一方で、再就職に時間がかかるケースもあります。

ただし、就労移行支援や職業訓練を経ることで、年齢を問わず採用に結びつく例も増えています。

大切なのは「自分の強みを正しく伝えること」と「焦らず活動を続けること」です。

年齢よりも、その人が持つ魅力がきちんと伝わることの方がずっと大切だと思いますよ。

年代	割合（障害者全体の構成比）	主な就業状況
20代	約20～25％	初めての就職 or 転職が中心。未経験OKの求人も多い
30代	約25～30％	安定就労を目指す転職が多い。経験者採用が増える
40代	約20～25％	職歴次第で幅が広がるが、未経験は厳しめ
50代	約10～15％	雇用枠は減るが、特定業務や経験者枠で採用あり
60代	約５％	嘱託・再雇用・短時間勤務が中心

若年層（20〜30代）の雇用率は高く、求人数も多い

20代〜30代の若年層は、障がい者雇用において最もニーズが高く、求人の数も多く揃っている年代です。

企業としても、若手人材には将来性や成長の余地を感じやすく、採用後の育成にも前向きな姿勢を持っているところが多いです。

さらに、近年では新卒や第二新卒向けの障がい者採用枠も増えており、社会人経験が浅くてもエントリーしやすい求人が目立ちます。

もちろん、就労経験がある方であれば、その経験を活かしてスキルアップやキャリアアップを狙うことも可能です。

若いうちから支援を受けながらステップを積み重ねていくことで、長期的に安定して働けるキャリアを築くことができるのも、大きなメリットですね。

40代以降は「スキル・経験」がないと厳しくなる

40代を過ぎると、求職者に対する企業の期待値が少しずつ変わってきます。

これまでにどのような業務経験を積んできたのか、どんなスキルを身につけているのか、といった“実務力”が重視される傾向が強まるのです。

そのため、未経験の職種に応募する場合や、ブランクが長い方にとっては、なかなか書類選考を通過しにくいと感じることもあります。

ただし、逆に言えば、これまでの経験をしっかり整理して伝えることができれば、年齢に関係なく歓迎されるケースもあります。

資格取得や職業訓練を活用するのも良い方法です。

年齢が不利に感じる場面もありますが、自分の武器をしっかり見つけておくことがポイントになります。

50代以上は「短時間勤務」「特定業務」などに限られることが多い

50代以降になると、応募できる求人が「短時間勤務」や「軽作業などの特定業務」に限られてくる傾向が見られます。

これは体力面や業務の柔軟性を考慮した上で、企業が無理のない就労環境を提供しようとする意図も含まれているからです。

一方で、経験豊富な方には「ベテラン人材」として歓迎されるケースもあり、職場のまとめ役や指導的な立場での採用例もあります。

ただし、求人の数自体は少なめになるため、就職活動には時間がかかることもあります。

焦らず、まずは希望条件を絞りすぎずに探してみるのがポイントです。

また、週2〜3日の勤務や在宅ワークの求人もあるため、柔軟に選択肢を広げてみると新しい道が見えてくるかもしれません。

dodaチャレンジなどの就活エージェントのサービスに年齢制限はある？

就職活動において「年齢制限があるのでは？」と不安に思う方もいらっしゃいますが、基本的にdodaチャレンジなどの就活エージェントでは明確な年齢制限は設けられていません。

年齢に関係なく、働く意欲がある方であればサポートの対象となります。

ただし、実際には登録者の中心層は20代〜50代前半が多く、求人企業のニーズもその年齢層に集中しているのが現状です。

そのため、50代後半〜60代になるとマッチングの機会が減ってくる傾向があります。

これは年齢による差別というわけではなく、求人の特性や業務内容の影響によるものです。

自分の年齢に合った求人やサービスを見つけるためには、複数の支援機関を併用することも視野に入れると安心です。

年齢制限はないが実質的には「50代前半まで」がメインターゲット層

多くの就活エージェントでは、「年齢制限は設けていません」と明記されていますが、実際には求人企業のターゲット層が50代前半までに集中していることが多く、それ以降の年齢になると紹介可能な案件が限られてくるのが実情です。

とはいえ、50代以降の方でも前向きにサポートしてもらえることは多いので、「年齢だけで諦めない」ことが大切です。

求人件数が減ることは事実ですが、自分の希望や条件に合った職場がゼロというわけではありません。

むしろ、落ち着いた人柄や豊富な社会経験を評価する企業もあるため、自信を持ってチャレンジしていきましょう。

ハローワーク障がい者窓口や障がい者職業センター（独立行政法人）も併用するとよい

年齢や障がいの程度によって、民間エージェントだけではサポートしきれないケースもあります。

そんなときに頼りになるのが、ハローワークの障がい者窓口や、独立行政法人が運営する障がい者職業センターです。

これらの機関は地域に根ざしたサポートを行っており、年齢を問わず、きめ細やかな就労支援を受けることができます。

また、就労準備や職業訓練、企業実習などを通じて、段階的に働く力を身につけられるのも大きな魅力です。

民間エージェントと組み合わせて使うことで、より幅広い情報とサポートを得ることができますので、自分に合った支援を柔軟に選んでいくと良いですよ。

dodaチャレンジで断られたときの対処法についてよくある質問

dodaチャレンジは、障がいのある方が安心して仕事を探せるように設計された就職支援サービスです。

ただ、サービスを利用していても「求人に応募したけれど断られてしまった」「面談後に連絡がこない」といった不安な経験をする方もいます。

でも、それはあなただけではありません。

障がい者雇用の世界には、健常者の就活とはまた違った難しさや不透明な部分があるのも事実です。

だからこそ、大切なのは「なぜそうなったのか」「どうすれば次につながるのか」を知ること。

ここでは、dodaチャレンジにまつわるよくある質問とその対処法について、ひとつひとつ丁寧にお答えしていきます。

落ち込むよりも、前に進むためのヒントを探してみましょう。

dodaチャレンジの口コミや評判について教えてください

dodaチャレンジの口コミには、「親身に話を聞いてくれた」「自分に合った求人を紹介してくれた」といった前向きな声が多数見られます。

特に障がい者に特化したアドバイザーの存在が心強いと感じる方も多く、初めての転職活動でも安心して相談できたという体験談が目立ちます。

一方で、「紹介される求人の幅が狭いと感じた」「担当者との相性にばらつきがある」といった厳しめの意見もあります。

どんなサービスにも良し悪しがあるのは当然ですから、口コミはあくまで参考として、自分に合ったかどうかを軸に判断してみてください。

迷ったときには、他のエージェントと併用してみるのもおすすめですよ。

dodaチャレンジの求人で断られてしまったらどうすれば良いですか？

せっかく応募したのに断られてしまった…。

そんなときは、やっぱり落ち込んでしまいますよね。

でも、まず知っておいてほしいのは、これはあなたの能力や人柄の問題ではないということです。

多くの場合、企業とのマッチングやタイミングの問題であることがほとんどです。

重要なのは、「なぜ断られたのか」をきちんとアドバイザーに確認し、次に活かすこと。

書類の内容を見直す、面接の準備をより丁寧にする、といった具体的な改善策が見つかるはずです。

また、体験談などを読むと、最初は苦戦していた方が数回のチャレンジで希望の職場に出会えたケースもたくさんありますよ。

dodaチャレンジで面談後に連絡なしの理由について教えてください

面談が終わったあとに音沙汰がないと、つい不安になりますよね。

「忘れられているのでは？」「何か失礼があった？」といろいろ考えてしまうかもしれません。

でも、連絡がない理由にはいろいろあります。

たとえば、企業側の回答待ちで時間がかかっていたり、担当者が多忙で対応が遅れている場合もあります。

もちろん、システム上のミスや連絡の行き違いが起きていることもゼロではありません。

気になる場合は、遠慮せずアドバイザーに確認を取ってみましょう。

「催促するのは気が引ける…」と思うかもしれませんが、自分の状況を知るためにも、問い合わせはとても大切なステップです。

dodaチャレンジの面談の流れや聞かれることなどについて教えてください

dodaチャレンジの面談は、応募前に行われるキャリアカウンセリングの一環として実施されます。

面談では、これまでの職務経験や、どんな職場で働きたいか、どのような配慮が必要かなどを丁寧にヒアリングされます。

無理に取り繕う必要はなく、自分の気持ちや希望をそのまま伝えることが大切です。

アドバイザーはあなたの味方なので、不安に感じることがあれば遠慮なく相談してみてくださいね。

面談の前には、これまでの経歴を整理したメモを用意したり、伝えたい配慮事項をまとめておくと安心です。

落ち着いて臨めるよう準備しておくことで、よりスムーズなやり取りができますよ。

dodaチャレンジとはどのようなサービスですか？特徴について詳しく教えてください

dodaチャレンジは、障がいのある方が安心して就職活動を進められるようサポートする、dodaの特化型エージェントサービスです。

一般の転職エージェントと同じく、求人紹介・書類添削・面接対策などの支援を無料で受けることができますが、特に障がいへの配慮や支援体制が整っているのが特徴です。

自分一人で就活を進めるのが不安…という方にとっては、心強いパートナーになってくれます。

紹介される企業も障がい者雇用に理解のあるところが多いため、安心して働ける環境を見つけやすいのも魅力です。

自分に合った働き方や職場を一緒に考えてくれる、そんな存在として活用してみてはいかがでしょうか。

障がい者手帳を持っていないのですが、dodaチャレンジのサービスは利用できますか？

障がい者手帳をまだ取得していない方でも、dodaチャレンジのサービスを利用できる場合があります。

基本的には障がい者手帳の有無が確認されることが多いですが、精神科や心療内科などの診断書を提出できる方や、配慮が必要な状態であることをきちんと説明できる方であれば、個別に相談に応じてくれるケースもあります。

実際に「手帳申請中です」と伝えて面談につながったという事例もありますので、まずは自分の状態を正直に伝えて、利用可能かどうかを問い合わせてみるのがおすすめです。

不安に思っている方ほど、勇気を出して一歩踏み出すことが、今後の可能性を広げるきっかけになると思いますよ。

dodaチャレンジに登録できない障害はありますか？

基本的にdodaチャレンジでは、身体障害・精神障害・発達障害・知的障害など、さまざまな障がいを持つ方が登録対象となっていますが、就労の意思がない場合や医師から就業を止められているような場合は、サポートが難しいとされることもあります。

また、重度で支援が手厚く必要な場合など、一部の障害については紹介できる求人が限られているケースもあるため、すぐにマッチングが難しいこともあります。

でも、これも人によって状況は異なりますから、「自分はどうなのか」と迷ったときは、まずは相談してみるのが一番です。

専門のアドバイザーが、状況に応じて丁寧に対応してくれますよ。

dodaチャレンジの退会（登録解除）方法について教えてください

dodaチャレンジのサービスを利用していて、「もう転職活動が終わった」「少しお休みしたい」というときは、退会（登録解除）の手続きをすることができます。

方法はとても簡単で、マイページから手続きを進めるか、担当のアドバイザーに退会の意思を伝えるだけです。

しつこく引き止められるようなことは基本的にないので、安心してくださいね。

また、今後再登録も可能なので、「また必要になったら使おう」というスタンスでも大丈夫です。

スッキリ気持ちを切り替えて次に進むためにも、必要だと感じたときは遠慮なく手続きしてください。

dodaチャレンジのキャリアカウンセリングはどこで受けられますか？

dodaチャレンジのキャリアカウンセリングは、基本的にオンラインで実施されることが多く、Zoomや電話などを使って全国どこからでも受けることができます。

コロナ以降、対面よりもオンライン対応が主流になっており、地方にお住まいの方や外出が難しい方でも安心して相談できる体制が整えられています。

もちろん、都市部では対面面談に対応しているオフィスもありますので、希望があれば相談してみると良いでしょう。

どちらにしても、リラックスして話ができる環境で受けられるので、緊張せずに自分の希望や不安を素直に伝えてみてくださいね。

dodaチャレンジの登録には年齢制限がありますか？

dodaチャレンジには明確な年齢制限は設けられていません。

年齢よりも「働きたい」という意思があるかどうかが重視されるため、何歳であっても前向きに就職を目指す方であれば、相談やサポートを受けることが可能です。

ただし、実際の求人では、企業側の希望年齢や体力的な条件などが影響し、マッチングできる年齢層がある程度限られてくるのも現実です。

特に50代後半以降になると紹介される求人が少なくなるケースもあります。

とはいえ、年齢だけで諦めるのはもったいないので、まずは一度登録して自分に合った可能性を探してみることが大切です。

離職中ですがdodaチャレンジのサービスを利用できますか？

離職中であっても、dodaチャレンジのサービスは問題なく利用できます。

むしろ、「次の職場を見つけたい」「もう一度働きたい」と考えている方にとって、今がまさに動き出すチャンスかもしれません。

キャリアアドバイザーがこれまでの職歴を一緒に整理してくれたり、ブランク期間の説明方法をアドバイスしてくれたりと、しっかりとサポートしてくれます。

就業中と比べて時間に余裕がある分、準備や対策を丁寧に進められるのも、離職中ならではのメリットです。

焦らず、一歩一歩確実に進めていけるよう、今の時間を大切に使っていきましょうね。

学生ですがdodaチャレンジのサービスを利用できますか？

学生の方でも、dodaチャレンジのサービスを利用できる可能性があります。

特に、就職を間近に控えた大学4年生や専門学校生など、「卒業後すぐに働きたい」と考えている場合には、早めに登録しておくことでスムーズな就活準備ができるようになります。

ただし、在学中のサポート内容は限られる場合もあるため、登録前に事前相談をしておくのがおすすめです。

最近では、障がいを持つ学生向けのインターンや職場体験の場も増えてきているので、学生のうちからキャリアに目を向けることはとても価値があります。

未来のための第一歩として、dodaチャレンジをうまく活用してみてくださいね。

参照：よくある質問（dodaチャレンジ）

dodaチャレンジは断られない？その他の障がい者就職サービスと比較

「dodaチャレンジなら断られないんでしょうか？」という質問、実は多くの方から聞かれます。

障がい者雇用の支援サービスとして人気のあるdodaチャレンジですが、結論から言えば、100%断られないということはありません。

マッチングの問題や求人の条件、企業との相性など、さまざまな要因が関係してくるため、誰にでも確実に紹介があるとは限らないのが現実です。

ただ、他のサービスと比較すると、求人の質やアドバイザーの専門性、障がいへの理解度が高く、安心して利用できる体制が整っているという点では高評価を得ています。

たとえば、「atGP」や「ラルゴ」などの他社サービスもそれぞれに強みがあります。

dodaチャレンジだけに絞らず、複数のサービスを併用することで、より自分に合った就職先に出会える可能性が広がりますよ。

まずは相談から始めてみて、違いを体感してみるのがおすすめです。

就職サービス名	求人数	対応地域	対応障害
dodaチャレンジ	1,500	全国	全ての障害
アットジーピー（atGP）	1,500	全国	全ての障害
マイナビパートナーズ紹介	350	全国	全ての障害
LITALICOワークス	4,400	全国	全ての障害
就労移行支援・ミラトレ	非公開	全国	全ての障害
ランスタッドチャレンジ	260	東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪	全ての障害
Neuro Dive	非公開	全国	全ての障害
Cocorport	非公開	首都圏、関西、東海、福岡	全ての障害